栄養・公衆衛生・医学の知見を活かし
国内外のさまざまな課題解決に貢献します。
目的
ILSI Japan CHPは、日本の産･官･学界に蓄積された栄養学、公衆衛生、医学、衛生環境分野における科学的知識および技術を、国内および世界的に共通な課題の解決に活用し、社会貢献を行うことを目標としています。
現在、Project DIET、Project PANの２つのプロジェクトを進めています。
SDGs貢献のプラットフォームの提案
産業を支える研究基盤づくりやSDGsへの貢献は、一企業では達成が難しく、多くの場面では、各企業の特長を出し合い、産官学の連携のもと、一つのプロジェクトを作り上げることが重要だと言えます。これまでの、国内外の人々の栄養、健康の向上に関わる活動を通じて培ったネットワークを最大限に生かし、そのプラットフォーム機能を提案します。
プロジェクト
Project DIET: プロジェクト ダイエット
Dietary Improvement and Education with TAKE 10!®
アジアの途上国の人々の持続的な栄養改善のために栄養改善とTAKE10!®プログラムを活用した栄養教育
Project PAN: プロジェクト パン
PAN: Physical Activity and Nutrition（身体活動と栄養）
超高齢化が進む国内において、働きざかりの人々や 高齢者の健康維持を支援する運動と栄養の複合プログラム
身体活動と栄養。私たちの健康を維持するためには、この2つの要素は必要不可欠です。プロジェクトPANでは、ヘルシーエイジングを目指して、この二つの要素を組み合わせた生活習慣病予防プログラムLiSM10!🄬と介護予防プログラムTAKE10!🄬を開発し、普及を行っています。
Project IDEA: プロジェクト アイデア
IDEA: Iron Deficiency Elimination Action（鉄欠乏性貧血症の撲滅運動）
→ 2019年以降【DIET】
アジアの途上国の貧困を助長させる大きな要因である鉄欠乏症の解決
多様な食物の摂取が困難な途上国では、ビタミン、ミネラル類（微量栄養素）の摂取不足に陥る可能性が高くなります。鉄分は、健康に生活するために必要不可欠な栄養素ですが、欠乏すると特に子供の発育や知能の発達を妨げ、母子の健康にも深刻な悪影響を及ぼし、死亡率増加の原因ともなります。更に、この欠乏症は、成人後も労働力の低下や人材の育成を妨げるなど、社会全体の生産性の低下を招き、貧困を助長させます。食事からの鉄分摂取不足が原因（鉄欠乏）で引き起こされる貧血症は、特に対策が遅れており、今なお16億人以上の心身の健全な発達を妨げています (1)。
貧血対策には、多様な食物の栽培・摂取、栄養教育、食品への鉄強化、寄生虫対策、及び鉄剤の配布などがあります。中でも食品への鉄強化は、先進国において30年以上の実績があります。また、中長期の改善・予防に繋がり、費用対効果の高いアプローチです (2)。鉄分を強化する食品は、市販されていて、多くの人々が消費し、かつ消費頻度の高い主食や調味料が適しています。また、食品に添加する鉄分は、体内に吸収し易く、味、色の変化の少ないものである必要があります。
ILSI(イルシー) では、1997年からProject IDEAの活動を開始しました。
Project IDEAでは、それぞれの地域の食生活パターンに合わせて、市販されている主食や調味料に有効な鉄分を添加し、毎日の食事を通して欠乏栄養素を補給することにより、鉄欠乏性貧血症を予防する活動を行いました。
Project IDEAのプロセス
- 文献レビュー、ニーズ確認、適切な現地パートナーの選定を含む事前調査
- 鉄を強化した食品を一定期間保存し安定性を確認する保存・安定性試験、鉄が添加されたことにより味、色の変化が無いか確認する官能検査
- 特定の対象者に鉄強化食品を一定期間摂取してもらい貧血改善度を検証する臨床試験
- 地域に合わせた条件で限定販売し、鉄強化米や貧血に関る行動変容度、貧血改善度を評価する実証試験
- 全国展開
このような取り組みには、1)大学や研究機関による基礎実験や臨床試験によるプログラムの科学的な検証、2)行政機関によるプログラムの執行やガイドラインの設定、3)産業界による新素材・技術開発、さらには 4)プログラムのビジネスモデル化という産官学の協働が重要です。ILSI Japan CHPは、国際的なNGOであること、科学的なプログラムを遂行できるNGOとして、研究開発から現地での実践活動に至るまでをコーディネートしています。
これまでに、中国、ベトナム、フィリピン、カンボジア及び、インドにて、Project IDEAを進めました。
参照
- WHO, CDC 2008, Worldwide prevalence of anemia 1993-2005 WHO Global Database on anemia
- WHO, FAO 2006, Guidelines on food fortification with micronutrients
Project SWAN: プロジェクト スワン
SWAN: Safe Water and Nutrition（安全な水の供給と栄養・保健環境の改善）
※2018年で終了
日本の技術を住民参加の継続的活動へ
安全な飲料水の供給を受けられない人の数は、全世界で7.8億人に上るといいます (1)。安全な飲料水の供給に関するミレニアム開発目標は2010年に達成されましたが、"改善された飲料水源" が常に飲料に適した水を供給しているとは限らないことが指摘されています。"安全な飲料水"を供給するための取組みは、途上国において重要な課題として残されています。
途上国において、各地区で管理する飲料水供給について、いくつかの問題点が挙げられています。例えば、水処理設備はあっても、設備の設計や水処理方法、水処理設備の運転が適切に行われていなければ、汚染物質を取り除くことが出来ません。また、水処理設を管理する組織の能力が低ければ、持続的に安全な飲料水を供給することが出来ません。これらの問題点は、処理後の水でさえもWHOの基準を上回る微生物･化学物質が検出されている要因になっています。また、積極的な住民参加が行われていないため安全な飲料水に対する需要が低い、水料金が不適切であることも問題点として指摘されています。
安全な飲料水の供給と同時に、母親・保護者の食品衛生行動及び、乳幼児食の与え方は、途上国において、子供の健康状態に大きな影響を与えます。WHOの報告によれば、水系・食品由来の下痢は、毎年190万人の子供の死因となっています (2)。また、下痢は、5歳未満の子供の死亡原因の第2位を占めています (3)。さらに、下痢を繰り返すことが、食事の適切な摂取、栄養の吸収を妨げ、栄養不良の状態を悪化させる要因となっています (3)。また栄養不良の子供は、下痢に感染しやすいという悪循環に陥る原因ともなります (4)。
途上国における安全な飲料水の供給の課題に対し、地域の水質を改善するだけでは根本的な解決にはなり得ません。水処理施設を適切に運営し、安全な水を供給することにより、家庭において安全な水を飲み、調理に使用することができます。また食品安全の確保は、下痢や栄養不良の予防にもつながり、住民が健康でいられることと密接な関わり合いがあります。このような取組みには、現地の人材を育成し、コミュニティーの強みを生かし、活動の持続性を確保することが大切です。
ILSI Japan CHPでは、2001年からProject SWANを開始しました。Project SWANの特徴は、水分野と保健・栄養分野を1つのプロジェクトで扱い、分野横断的な連携を実践している点です。Project SWANの目的は、農村地域において、住民参加による持続的な安全な飲料水の供給と健康教育のモデルを確立することです。具体的には、次の3点を達成することを目指しました。住民が水･栄養･保健衛生に関する知識を得、家庭レベルで実践する。?水処理施設の運転を最適化し、安全な水を供給する。住民の参加を得てコミュニティーのレベルで、持続的な活動のための仕組みづくりを行う。Project SWANでは、技術プログラムと啓発プログラムという専門的には全く異なる分野を住民の視点で有機的に結びつけ、それぞれを両輪として活動しました。技術プログラムでは、コミュニティーが管理する水処理施設の改善、水処理施設の運転に関する技術トレーニングを通して水質改善を行い、啓発プログラムでは、住民の安全な飲料水、食品衛生、栄養に関する知識・行動の向上のための活動を行いました。
Project SWANの活動は、2001年にベトナムで始まり、インドネシアにも展開しました。
参照
- UNICEF/WHO, 2012, Progress on drinking water and sanitation 2012 update
- http://www.who.int/foodsafety/en/
- UNICEF/WHO, 2009, Diarrhoea: Why children are still dying and what can be done
- WHO, 2011, World health statistics 2011
ご支援企業・団体
ILSI Japan CHPの活動に寄付、賛助及びご協力を頂いている企業及び団体（五十音順）。
行政および民間団体
- 外務省
- 独立行政法人 国際協力機構（JICA）
- 栄養改善事業推進プラットホーム（NJPPP）
- 財団法人 飯島記念食品科学振興財団
- 財団法人 住友生命健康財団
- 公益財団法人 森村豊明会
- Global Alliance for Improved Nutrition (GAIN)
- J-milk（社団法人日本酪農乳業協会）
企業
- アクゾノーベル株式会社
- 味の素株式会社
- エシカルライフ株式会社
- 株式会社 荏原製作所（ベトナム）
- 花王株式会社
- キッコーマン株式会社
- サントリー食品インターナショナル株式会社
- サントリーホールディングス株式会社
- 太陽化学株式会社
- 高砂香料工業株式会社
- 株式会社ニチレイフーズ
- 日本コカ・コーラ株式会社
- ネスレ日本株式会社
- 株式会社明治
ILSI CHP Japanの活動は公衆衛生上の課題に対する社会貢献活動です。この活動をご支援いただいている関係各位に感謝いたします。
その他、ご関心をお持ちの多くの企業及び団体のご参加をお待ちしております。
発表論文
PAN / TAKE10!
- Kimura M, Moriyasu A, Miyazaki R. Dietary variety and nutrient intake among Japanese community-dwelling older adults: A cross-sectional study. Aging Health Res. 2024; 4:3.
https://doi.org/10.1016/j.ahr.2024.100200 - Kimura M, Moriyasu A, Makizako H. Positive association between high protein food intake frequency and physical performance and higher-level functional capacity in daily life. Nutrients 2021; 14:72.
https://doi.org/10.3390/nu14010072 - 木村美佳, 守安愛, 牧迫飛雄馬, 井平光, 古名丈人. 介護予防を目的とした郵便による食習慣介入の効果：積雪・寒冷・過疎地域在住高齢者における検討 日本公衆衛生雑誌 2019; 66; 681-89.
https://doi.org/10.11236/jph.66.11_681 - 木村美佳, 守安愛, 熊谷修, 古名丈人. 一自治体における複合プログラムによる介護予防事業（すみだテイクテン）の評価 日本公衆衛生雑誌 2016; 63 (11) : 682-93.
https://doi.org/10.11236/jph.63.11_682 - Kimura M, Moriyasu A, Kumagai S, Furuna T, Akita S, Kimura S, et al. Community based intervention to improve dietary habits and promote physical activity among older adults: a cluster randomized trial. BMC Geriatr. 2013; 13:8.
https://bmcgeriatr.biomedcentral.com/articles/10.1186/1471-2318-13-8 - Kiuchi Y, Makizako H, Kimura M, Nakai Y, Taniguchi Y, Akaida S, Tateishi M, Kubozono T, Takenaka T, Shimada H, Ohishi M. Association of combined low physical activity and low dietary diversity with mild cognitive impairment among community-dwelling Japanese older adults. Ann Geriatr Med Res. 2024 Jul 18.
https://doi.org/10.4235/agmr.24.0080 - Kiuchi Y, Makizako H, Nakai Y, Taniguchi Y, Akaida S, Tateishi M, Kimura M, Takenaka T, Kubozono T, Tsutsumimoto K, Shimada H, Ohishi M. Associations of eating out and dietary diversity with mild cognitive impairment among in community-dwelling older adults. Ann Geriatr Med Res. 2024 Apr 11.
https://doi.org/10.4235/agmr.23.0218 - Kiuchi Y, Makizako H, Nakai Y, Tomioka K, Taniguchi Y, Kimura M, et al. The association between dietary variety and physical frailty in community-dwelling older adults. Healthcare (Basel) 2021; 9:32.
https://doi.org/10.3390/healthcare9010032 - 新宅賀洋, 千須和直美, 小橋麻衣, 田中都子, 木村美佳, 春木敏. 地域レストランを活用した食生活支援プログラム―高齢者の主観的幸福感の形成― 栄養学雑誌 2013; 71(3) 145-54
https://doi.org/10.5264/eiyogakuzashi.71.145 - 古名丈人, 牧迫飛雄馬, 井平光, 波戸真之介, 島田裕之, 木村美佳, 水間正澄. 郵便を利用した介入頻度の違いが運動機能や社会機能に及ぼす影響－積雪・寒冷・過疎地域在住高齢者における検討－. 応用老年学 2011; 5(1) : 40-9.
LiSM10!
- Chizuko Maruyama, Mika Kimura, Hisashi Okumura, Kenji Hayashi, Takashi Arao, Effect of a worksite-based intervention program on metabolic parameters in middle-aged male white-collar workers: A randomized controlled trial. Preventive Medicine, 2010 Jul;51(1):11-7.
https://doi.org/10.1016/j.ypmed.2010.04.008 - Takashi Togami, Interventions in local communities and work sites through physical activity and nutrition programme. obesity reviews, 2008 Mar:9 Suppl 1:127-9.
https://doi.org/10.1111/j.1467-789x.2007.00453.x - Takashi Arao, Yukio Oida, Chizuko Maruyama, Takashi Mutou, Satoru Sawada, Hiroe Matsuzuki, Yukiko Nakanishi, Impact of lifestyle intervention on physical activity and diet of Japanese workers. Prev Med. 2007 Aug-Sep;45(2-3):146-52.
https://doi.org/10.1016/j.ypmed.2007.05.004
IDEA
- Angeles-Agdeppa et. al., Pilot-scale commercialization of iron-fortified rice: effects on anemia status, Food Nutr Bull. 2011 Mar;32(1):3-12.
https://doi.org/10.1177/156482651103200101 - Theary et.al., Fish sauce, soy sauce, and vegetable oil fortification in Cambodia: where do we stand to date?, Food Nutr Bull. 2013 Jun;34(2 Suppl):S62-71.
https://doi.org/10.1177/15648265130342s108 - Angeles-Agdeppa et. al., Pilot-scale commercialization of iron-fortified rice: effects on anemia status, Food Nutr Bull. 2011 Mar;32(1):3-12.
https://doi.org/10.1177/156482651103200101 - Angeles-Agdeppa et. al., Efficacy of iron-fortified rice in reducing anemia among schoolchildren in the Philippines, Int J Vitam Nutr Res. 2008 Mar;78(2):74-86.
https://doi.org/10.1024/0300-9831.78.2.74 - Longfils et. al., A comparative intervention trial on fish sauce fortified with NaFe-EDTA and FeSO4+citrate in iron deficiency anemic school children in Kampot, Cambodia, Asia Pac J Clin Nutr 2008;17 (2):250-257.
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/18586644/ - Pham et. al., The Use of NaFeEDTA-Fortified Fish Sauce Is an Effective Tool for Controlling Iron Deficiency in Women of Childbearing Age in Rural Vietnam, J Nutr. 2005 Nov;135(11):2596-601.
https://doi.org/10.1093/jn/135.11.2596 - Fidler, et. al., Photostability of Sodium Iron Ethylenediaminetetraacetic Acid (NaFeEDTA) in Stored Fish Sauce and Soy Sauce, Journal of Food Science, Dec 2004, Volume 69, Issue 9, pages S380-S383.
https://doi.org/10.1111/j.1365-2621.2004.tb09953.x - Fidler et. al., Iron absorption from fish sauce and soy sauce fortified with sodium iron EDTA, Am J Clin Nutr. 2003 Aug;78(2):274-278.
https://doi.org/10.1093/ajcn/78.2.274 - Pham et. al., Regular consumption of NaFeEDTA-fortified fish sauce improves iron status and reduces the prevalence of anemia in anemic Vietnamese women, Am J Clin Nutr. Aug 2003, Vol. 78, No. 2, 284-290.
https://doi.org/10.1093/ajcn/78.2.284
SWAN
- Kumiko Takanashi, Junko Kiriya, Dao To Quyen, Akira Shibanuma & Masamine Jimba, Shifting Leadership for Sustainability: A Community-Based Safe Water and Nutrition (SWAN) Project in Vietnam, Global Health Leadership 7 December 2018."
https://link.springer.com/chapter/10.1007/978-3-319-95633-6_4 - Kumiko Takanashi, Dao To Quyen, Nguyen Thi Le Hoa, Nguyen Cong Khan, Junko Yasuoka, Masamine Jimba, Long-term impact of community-based information, education and communication activities on food hygiene and food safety behaviors in Vietnam: a longitudinal study, PLoS One. 2013 Aug 12;8(8):e70654. "
https://doi.org/10.1371/journal.pone.0070654 - Takanashi, et. al., Survey of food-hygiene practices at home and childhood diarrhoea in Hanoi, Viet Nam, J Health Popul Nutr. 2009 Oct;27(5):602-611.
https://doi.org/10.3329/jhpn.v27i5.3636
ILSI Japan CHP Newsletter【PDF】
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| Newsletter #24 (January, 2017) | 日本語 | English |
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| Newsletter #21 (July, 2015) | 日本語 | English |
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